2014年12月08日 配信

12/8(月)きららホールでリハビリテーション地区勉強会

地域リハ推進について協議

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 きららホール(船橋市本町1-3-1フェイスビル6階 TEL047-423-7261)で11月26日、「第15回船橋市地域リハビリテーション地区勉強会(南西部)」が開催され、医師を始め、薬剤師・看護師・理学療法士など多職種にわたる120人以上が参加した。

 主催したのは船橋市。2007年、船橋市の地域リハ推進に必要な事項を協議するため、医療、福祉関係団体及び行政により構成される「船橋市地域リハビリテーション協議会」が設立され、この協議会の活動を基盤とし、リハビリテーションの現場で働く有志が世話人になり、2009年に「第1回船橋市地域リハビリテーション研究大会」を開催。

 さらに、この有志が、より地域に根ざしたリハを推進することを目的として、2010年3月に「船橋市地域リハ研究会」を設立した。

 
 また、今年度から、船橋市リハビリセンターは、地域リハビリテーションを推進する拠点としての役割を担う。リハビリ総合相談等を行うほか、船橋市地域リハ研究会と連携を図り、リハビリ関係者向けの勉強会、有識者による講演会や研究発表などを行う研究大会及び市民向けの講演会を開催している。

 船橋市医師会理事の鳥海正明さん、船橋総合病院副院長の斎木仁さんが開会の挨拶を話した。勉強会では、船橋総合病院外科医師の玉﨑秀次さんが「がん患者のリハビリテーション」のテーマで講演。

 がんは不治の病とされていたが、現在は医学の向上により、がんと共存しながら生活する患者が増えてきた事、がん患者のリハビリは本人にがんを告知した時から始まり、患者は身体的苦痛だけでなく、精神的、社会的、スピリチュアルな苦痛を抱えることがある事を説明した。

 医師、看護師、薬剤師、理学療法士などのリハビリ職、ソーシャルワーカー、介護支援専門員など多職種が連携し、患者の生活を支援する事の必要性が語られた。

 がんの緩和リハビリテーションは活動期・介護期・終焉期の3段階に分けられる。時期により目標や課題は異なるが、最期までQOL(生活の質)を維持または向上できるよう、生きがいや生きる意味を大切にできるような専門職のサポートが必要となる。

 グループワークでは参加者を10人程度のグループに分け、がん患者の事例についてディスカッションを実施。患者を支援するために、課題と支援策を検討し、発表し合った。各グループには医師を始め多職種が混在しており、異なる視点からの意見を出し合いながら、活発な話し合いが行われた。

 
 「自分以外の専門職と一緒に話し合うことの大切さを実感しました」と参加者の一人。「船橋市の姉妹提携都市、オーデンセ市でも、生活の中心にリハビリがある。リハビリテーションの大切さをあらためて感じた」と板倉病院の梶原崇弘院長。

 船橋市地域リハ研究会の世話人代表で、船橋市立リハビリテーション病院・船橋市リハビリセンター指定管理者代表でもある石川誠さんは「リハビリは理学療法士・作業療法士等が行うものと狭い意味で捉えている人も多いようです」と話した。

 「その人がその人らしく生きていくことを医療から介護・福祉職まで多職種で支援することがリハビリ。一人でも多くの方にこの勉強会に参加していただき、多職種で話し合うことの重要性を実感していただきたい」とも。

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※この記事に記載の情報は取材日時点での情報となります。
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MyFuna編集部

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